マテリアリティ
NSKグループは、2024年にサステナビリティの分野において優先的に取り組むべきマテリアリティを特定しています。今回MTP2028の策定と同時に、マテリアリティの見直しを行いました。
◆マテリアリティの特定プロセス
NSKグループは、ダブルマテリアリティ※の考え方に基づき、７項目のマテリアリティ(重要課題）を特定しました。
Step1 マテリアリティ評価対象の選定
NSKグループを取り巻く環境やサステナビリティ規定の動向変化を踏まえ、短期及び中長期的な視点から、社会課題解決への貢献とNSKの持続的成長に影響を与える、または与えうるインパクト・リスク・機会について、サステナビリティに係る関係各部署と検討を進め88項目をマテリアリティ分析の評価対象として選定しました。選定にあたっては、サステナビリティ基準（SDGs、GRIスタンダード、SASBスタンダード、ESRS）、ESG調査機関のアンケートのほか、ステークホルダーとの恒常的なエンゲージメント等を考慮しました。
Step2 マテリアリティ候補の評価・分析
評価対象項目について、「NSKグループの事業活動が環境・社会に与えるインパクト」（インパクトマテリアリティ）と「環境・社会課題がNSKグループの事業活動に及ぼすリスク・機会」（財務マテリアリティ）の重要度を、ポジティブ／ネガティブの両面から評価・マッピングし、34の重要なインパクト・リスク・機会を特定しました。それらの中で関係性の高いものを11項目（下図参照）に統合し、マテリアリティ候補として7項目に絞り込みました。
※ ダブルマテリアリティ：環境・社会課題などの外部環境の変化が事業に与える影響に加え、会社の活動が外部のステークホルダーや環境・社会に与える影響を評価し、マテリアリティを評価する手法
Step3 マテリアリティの特定
候補となったマテリアリティについて、執行部門の代表者により構成される経営会議の審議を経てCEOが決定し、オフィサーズ・ミーティングを通じてNSKグループ内に共有、取締役会に報告しました。
なお、マテリアリティは、当社の経営状況や社会情勢の変化、ステークホルダーからの要請の変化等を踏まえて毎年見直しを行っていきます。
※ 上記特定プロセスの設定と分析内容の妥当性の評価について、外部の専門コンサルタントの知見も活用しています。
◆7項目のマテリアリティ
新たに特定したマテリアリティは、企業理念、4コアバリューそしてNSKビジョン2036のもと、MTP2028と連動しています。
| マテリアリティ | 選定理由（インパクト・リスク・機会） | 中期KPI | 目標 (指定がない場合は2028年度) | 2025年度実績 |
|---|---|---|---|---|
| 製品の安全性と信頼性の追求 | ● 品質問題により顧客やエンドユーザーからの信頼と社会の安心へ悪影響を及ぼす可能性 ● 品質に優れた製品・サービスにより円滑で安心な社会に貢献 ● 品質向上によるブランド価値向上と成長機会の獲得 | ■ 重大な品質事故件数 ■ 品質教育「品質道場」の受講率
| ■ 0件 ■ グローバル生産拠点・技術部 | ■ 0件 ■ 100%以上達成
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| 脱炭素社会構築への貢献 | ● 自社の事業活動及び部品調達、製品使用等によるCO2排出により気候変動に影響を及ぼす可能性 ● 脱炭素化に向けた開発コスト・設備投資の増加、炭素価格導入によるコスト増加 ● 脱炭素化の取組停滞による信用低下・調達パネル除外 ● 自動車の脱炭素対策の進展により、事業ポートフォリオの調整が求められる可能性 ● 高性能・高信頼な製品・技術を通じて社会のエネルギー利用を最適化し、脱炭素化に貢献 | ■ CO2排出量削減(Scope1+2)
■ 環境貢献型製品の創出件数
| ■ ・2035年度 Scope1+2 CN
■ NSK環境効率指標(Neco※2) | ■ 2017年度比
■ 創出件数：0件
|
| 環境保全 | ● 土壌・地下水汚染による社会の信用低下、汚染対策費用の発生 | ■ 重大土壌汚染事故件数 ■ 油類埋設タンク・配管 対策完了 | ■ 0件 ■ Global 100% | ■ 0件 ■ 27% |
| 循環型社会構築への貢献 | ● 資源の有効活用が十分に進まず、環境負荷の低減が滞る可能性 ● 資源効率化、PLMによる再生・再利用等の施策を通じ、産業の資源循環を支える | ■ リサイクル材の活用拡大
■ 資源循環に関する施策 | ■ 鋼材再生材(電炉材)比率 ■ 定量指標化に向け、当面は施策進捗を管理
| ■ Global 49% ■ 独自の診断技術による軸受の再生・再利用の検証を開始 |
| 人的資本の価値最大化 | ● 外部環境変化（少子高齢化・インフレ等）による従業員雇用費用の増加 ● 死亡や重篤な労働災害の発生が、従業員に深刻な影響を及ぼすと共に賠償や対策費用の発生や評判の低下を招く可能性 ● 教育・育成による従業員のモチベーション向上やキャリア形成の支援 ● DE&Iの推進や従業員の能力向上による競争力強化、及び企業価値の向上 ● 安全安心な職場の構築 | ■ 従業員における多様性比率(女性・キャリア採用・外国籍従業員)(日本※3) ■ エンゲージメントスコア ■ グローバルポストの現地化比率 ■ 1人あたり年間学習時間(日本※3) ■ 休業度数率 | ■ 35％以上
■ 75%以上（グローバル） ■ 75％以上維持 ■ 50時間 ■ 0.10以下 | ■ 30%
■ 74% ■ 76% ■ 21時間 ■ 0.14 |
| 持続可能なサプライチェーンマネジメントの実現 | ● サプライヤーにおける安全・衛生の欠如、及び労働災害が発生し悪影響を及ぼす可能性 | ■ CSR取り組み調査（自主点検）
| ■ 評価点の維持・改善
| ■ CSR取り組み調査 は隔年実施につき、次回2026年度に実施予定 |
| 誠実、公正、信頼される企業文化の醸成 | ● 法令違反による罰金/訴訟費用の負担や評判低下の可能性 ● 企業理念への共感による、環境・社会を意識したコンプライアンス違反のない風土の構築 | ■ 内部通報制度認知度向上 ■ エンゲージメント調査コンプライアンスカテゴリースコア向上 ■ 重大なコンプライアンス違反件数 | ■ グローバル認知度95% ■ 75％以上 ■ 0件
| ■ 93% ■ 78% ■ 0件
|
※1 通期ステアリング事業を含む
※2 Neco（NSK eco-efficiency indicators）: 製品の環境貢献度を定量評価する当社独自指標
従来製品を基準値1として、製品価値と環境負荷の2つの要因で改善度を評価
※3 対象はNSK単体です